| 会社名 | ハウスIN ハウス久留米東店 ㈱豊福組 |
|---|---|
| 所在地 | 福岡県久留米市宮ノ陣6-12-40 |
| TEL | 0942-65-3633（ハウスIN ハウス久留米東店） 0942-33-3067（株式会社 豊福組） |
| FAX | 0942-33-3286 |
| toyofuku@mvc.biglobe.ne.jp | |
| 代表 | 豊福 高士 |
| 従業員数 | 14名 |
| 建設業許可 | 福岡県知事 許可（特-30）第20421 号 |
| 業種 | 総合建設業 |
| 事業内容 | 断熱リフォーム／土木／建築／水道施設／舗装／管／とび・土工／解体 |
スタッフ紹介
代表取締役
豊福 高士
ハウスインハウスによる快適リフォームで夏の熱中症、冬のヒートショックの心配をなくしませんか。モデルハウスで快適さを体験してみてください。皆様の健康を守る快適リフォームを提供いたします。
保有資格
一級土木施工管理技士
統括本部長
松本 弘行
10年前から新築戸建・マンションリフォームに携わってきました。日本の住宅の95%が不快と知り、高断熱・高気密リフォームで健康を守る住宅を提供したいと思います。
一級土木施工管理技士
福祉住環境コーディネーター
マネージャー
植村 浩二
家の中で暑さ寒さを我慢していませんか。快適リフォームで皆様とお住まいの健康寿命を延ばすお手伝いをさせてください。全力でサポートいたします。
深堀 加壽男
時代と共に生活のライフスタイルも変化しております。変化にともなう住宅を提案・提供したいと思っております。
保有資格
一級建築士
アクセス
㈱豊福組「SDGs」の取り組み
住環境の向上
断熱リフォームを通じて住宅の断熱性能・省エネ性能などを向上し、住まいで誰もが安心して住める、人にやさしく安全な室内空気環境の提供を目指します。
環境負荷への配慮
断熱リフォームを施すことにより、夏涼しく、冬は暖かい快適な住まいを実現。断熱性を高め、高効率機器や自然エネルギーの採用による二酸化炭素を削減し省エネの住まいを提供する支援をして、環境負荷低減に貢献することを目指します。
快適に住み続けられる家づくり
長年住んだ愛着ある住まいのメンテナンスや再生リフォームで、今一度住まいに命を吹き込み、次世代につなぐ家づくりを行います。長く住み続けられる家にすることで、社会議題となっている空き家増加の対策・過剰な資源伐採の抑制にも貢献することを目指します。
オリジナル断熱パネルリフォーム
ハウスインハウスのオリジナル断熱パネルを使用した断熱リフォームで、住宅リフォーム産業の技術の向上、技術の開発を目指します。
リフォームの普及
まだ十分に使える住宅を建て替えるのではなく、使える部分は残し、必要に応じてリフォーム・リノベーションを行うという方法に切り替えることで、環境負荷を抑えることが可能になります。環境に優しいリフォームを普及を目指します。
人材育成
社員への教育や施工技術の向上を目指しています。また、男女差別や年齢差別、国内外での差別をなくし社会でも貢献できるような人材育成を目標としています。
パートナー企業との連携
お客様に満足いただけるように、パートナー企業との関係を強化しより満足いけるようなリフォームを提供します。また、パートナーシップにおいてお互いが社会へと役立てる企業を目指します。
「エコアクション21」
㈱豊福組では環境省で策定された「エコアクション21」に登録しています。
これからも省エネルギーや廃棄物の削減などを心掛け、
環境にやさしい活動を継続していきます。
エコアクション21とは？
エコアクション21とは、環境省によって策定された環境経営を支援し、企業価値を向上させる日本独自の環境マネジメントシステム(EMS)です。環境省が策定した「エコアクション21ガイドライン 2017年版」では、エコアクション21は国際統合フレームワーク※の認証を受け、「自然資本を維持するという全人類の果たすべき義務を実践することによって、従業員の能力・経験・意欲が向上し、それによって高い価値を有した事業者であると評価される。また同時に、社会やコミュニティからの高い信頼を得ることをゴールとしたPDCAサイクルを手段とする枠組み」と定義しています。
環境への取り組みが重要視されるなか、自社の努力だけで全て補うのは難しかったり、効率的に進めにくいといった課題も起きやすいと思います。エコアクション21は、環境省によってガイドラインが明確に定められており、一般に「PDCAサイクル」と呼ばれるパフォーマンスを継続的に改善する手法を基礎として、組織や事業者等が環境保全への取り組みを自主的に行うための方法を定めています。
そのため、中小企業等であってもPDCAサイクルによって、比較的簡単に環境経営に取り組むことができ、企業価値向上をはかるツールとして活用できます。
※国際統合フレームワーク：国際的な新たな枠組の企業情報開示のフレームワークを開発するために，2010 年に設立された国際統合報告評議会（International Integrated Reporting Council：IIRC）により公表された国際統合報告フレームワーク
